不連続的差異論入門：その３０
フッサール：大天才と超悪文家の結合
フッサールは、ニーチェを越える現代哲学の開拓者・創始者であったが、その叙述スタイルは、尋常ではない読みにくさをもっている。もし、フッサールが、読みやすい文体をもっていたら、世界は変わっていたに違いない。それほど、人類変革的な内容をもつ哲学である。不連続的差異論にひきつけて言えば、大先駆である。
通常の自然な言語受容の許容範囲を越えている。なぜ、このような、説明を複雑にして、明快な理解を保留させる、晦渋な文体を駆使するのか。ユダヤ人思想家の過度の抽象癖がある。フッサールの経歴には、女性がほとんど現われない。一生独身だったのだろうか。カントよりも峻厳だったようだ。不思議なのは、フッサール現象学は、女性的な思想を説いているのであるが、それを、あのようないわば堅物の文体で述べているのである。私としては、このような悪文に現代・未来の大叡智を閉じこめたフッサールを許せない気がある。なぜ、もっと明快明瞭に叙述しなかったのか。どこか、精神における欠陥が感じられる。
p.s. 私の無知であった。フッサールは、１８８７年２８歳のとき、「終生のよき伴侶となったマルヴィーネ」と結婚したのである。
小泉党のねらいは、吸血鬼米国隷属／日本ナチス党の建設である。
今回の総選挙「騒動」は何をもたらすのか。
とにかく、法案は、参院で再否決される見込みが強いようだが、首相側は何を考えているのか。もし衆院選で勝った場合、「国民投票」で認められたのだからということで、参院でも通ると思っているのか。寝返り工作？ どうも、無理があるように思う。
いったい首相は何を考えているのか。断末魔のあがきと見えないことはない。それにしても、・・・。
p.s. 首相はパフォーマンス屋だから、衆院総選挙という、本人にとってのパフォーマンスを楽しんでいるのだろうが、これは、税金（税金は、国民供託金だろう、本来は。しかし、実際は、強制奪取金である。）の無駄使いである。とんでもないエゴイストである。ぜったいゴミ済みを敗北させたい。日本国民は、嬲り者にされているのである。
p.p.s. わかった。衆院で、どのような連立であれ、２／３以上の議員を取るつもりである。そうすれば、法案は、国会で承認されることとなる。そう、民主党が分裂して、自公民連立となるかもしれない。これは、米国外資ニッポン簒奪政権となる。これが、ねらいなのだ。解散以前では、衆院の２／３以上の賛成は取ることはできない。今度の選挙で、圧勝すれば、参院の再否決を乗り越えることができる。そう考えると、今度の選挙は、用意周到だと思う。そう、日本ナチス党の建設を目指しているのだ。
漱石が言ったが、日本は滅びる。日滅である。思えば、私の心は、日本というよりは、差異にある。差異としての国際性にある。国破れて山河なし。
「
郵政民営化の米国側試算をご存知ですか？ 2005/09/04
米紙『ウォールストリート・ジャーナル』は、全米各地や世界の経済活動、金融に関するニュース記事を掲載しています。同紙は８月２６日付で、「Who Gains From a Japan Post Split?」と題した記事を掲載し、日本の郵政民営化に関する試算を報じた。
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「米金融機関シティーグループは、郵政民営化で郵便貯金と簡易保険が民営化した場合、「３兆ドル」の郵貯・簡保資金の大部分が従来とは異なる市場に流れ込むと予想し、米国国債と欧州債券、日本と外国の株式が大勝利する。一方で、郵貯制度の恩恵に浴してきた日本国債は大敗北と予想。
シティーグループは、郵貯・簡保の民営化によって、国債、地方債、社債を含む日本の債券市場から１兆３７５０億ドルが流出すると試算。投資家は有利な運用先を探すが、１２７０億ドルは米国債、６４０億ドルが欧州ユーロ債、５２０[億]ドルが日本の株式市場へと予想。
現在の郵貯簡保が１８０兆円の日本国債を抱える一方で、外国証券には８５０００億円しか投じていないと指摘。日米間の国債利回りの開きからみて、『民営化郵貯簡保の新しい経営者が利潤追求するなら当然の帰結』としています」
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同紙では、その後も、「Investors Place Bets on Koizumi」(８月２９日付)、「Japan Post Picks Firms for Investors 」(８月３０日付)など、日本の郵政問題に関する記事が掲載されました。
また、英紙『Financial Times』の８月８日付のインターネット版記事「A contemporary dilemma haunted by history」も、「郵政民営化法案は廃案となったが、これは手取りの時期が少し延びたに過ぎない。ほんの少し待てば、われわれは３兆ドルを手に入れることができる」と述べ、日本の郵政民営化に期待している。
３兆ドルとは、日本国民が郵政公社に預けている３５０兆円の事でしょう。９月１１日の総選挙で小泉首相が勝利し、総選挙後の特別国会で郵政法案を再提出し成立させると欧米は信じている？ということは小泉自民党が敗北で米国株式は下落？
造反議員はハゲタカの餌食と叫んでいますが、冷静な米英マスコミは民営郵貯が日本国債を見限り資本流出という予想です。
米国から日本への年次改革要望書の狙いはこの辺ですかね。どっちにしても小泉首相から米国へのビックプレゼント！、ブッシュには多額の政治資金ですかね。
(前田輝正)」
http://www.janjan.jp/government/0509/0509021909/1.php
インターネット新聞janjan
フランスのポストモダンを現象学の第二世代という視点から、読み直してみた
以下のブログの、「 フランスのポストモダンを現象学の第二世代という視点から、読み直してみた」は正しいと思う。フランスのポストモダンは、現象学の一種展開であると言えよう。ドゥルーズの場合は密輸に近いのではないか。
結局、ニーチェと現象学との関係をどう見るかが重要になる。また、特異性とは何かの問題でもある。直観で言えば、特異性と超越論性は同一ではないか。確かに、フッサールにおいてそうと考えられる。だから、ニーチェの特異性・単独性の哲学とは、前現象学と言っていいのだろう。すると、現代哲学、ポストモダン哲学とは、ニーチェ／フッサール哲学が起源となる。それは、いちおう、超越論的差異論と呼べるのではないだろうか。
「いろいろなメディア」
http://blogs.yahoo.co.jp/movi707mp/folder/717023.html?m=lc&p=3
p.s. 以下の記事も興味深い。
「ポンティのｅｃａｒｔあるいはｄｅｖｉａｔｉｏｎという語には「ズレ」「逸脱」という意味があり、それはデリダの脱構築と同様だろう。さらにｓｅ ｒｅｃｏｕｄｒｅという「自分の・・・を縫い直す」という意味の語を重要視していることから、デリダより発展的な他者との「共有知」の形成に
原理的な構造を与えようとしていたのではないだろうか？」
「ｓｅ ｒｅｃｏｕｄｒｅ」とは、差異共存志向性による再構成のことではないだろうか。
思うに、メルロ＝ポンティが、身体の現象学を立てたとすると、この身体とは、超越論的身体ではないのか。そう、超越論的現象が、メルロ＝ポンティでは、超越論的身体となったと考えられないか。そして、思うに、Ｄ．Ｈ．ロレンスの身体も、この超越論的身体ではないか。これは、また、スピノザの身体論に関係する。つまり、スピノザの心身平行論は超越論的身体論を内包していたのではないか。そう、超越論的身体としてのメディア界というのが考えられるのではないか。この点は、後で、検討したい。
http://blogs.yahoo.co.jp/movi707mp/8646899.html
不連続的差異論の大先駆者としてのフッサール
フッサールの『ヨーロッパ諸学の危機と超越論的現象学』（中公文庫）の第七十一節(pp. 437〜459)は、不連続的差異論のメディア界の精緻・緻密な詳述と言っても間違いではない。フッサールは、この晩年の著作で、大変な飛躍を成し遂げていたと思える。ニーチェをはるかに越えて、差異志向性空間、差異共志向性空間を叙述している。これは、「ポスト構造主義」をも越えていると考えられる。私が述べる差異共存志向性という考えよりも、体系的に論述されている。全節を引用したいくらいである。読書をウンザリさせるような込み入った、複雑な文体を忍耐して読み進むと、このような大叡智の宝庫に到達するのだ。後で、できれば、智の宝石をここに取り出したい。
やはり、フッサールは、不連続的差異を捉えていたのだ。正確に捉えていると思う。ならば、メディア界だけでなくて、イデア界も捉えていたはずである。そう、上述したフッサールの記述は、ある意味で、イデア界的と考えることができる。そう、華厳経調和宇宙とも言えるのかもしれない。不連続的差異の共志向（相互主観的に志向）する理念空間を、至純に叙述していると考えられる。
検討課題：差異共存共創経済と脱・ポスト資本主義
不連続的差異論の経済学は、一言で言えば、メディア界の経済学である。メディア界とは、差異共立・共存・連結・連続化する領域であり、メディア界的経済とは、これを実現するものである。富は、差異共存的である。もっとも、貨幣は、数量であるから、差異共存配分を維持するために、政治が重要なはたらきをする。すなわち、経済を差異共存化するための政策や法律の形成である。民主主義が、差異共存主義に変化したと言えるかもしれない。とにかく、差異共存型の企業を優遇する必要があるだろう。差異共存型の、例えば、有機栽培農家には、共存支援をするのである。また、原油をしようしない、環境型車のメーカーや使用者にも共存支援をするのである。年金に関しては、高額所得者から、共存支援として、資金をより負担してもらうのである。お互い様である。無駄な公共投資をやめて、共存型公共投資をするのである。教育は国の土台の一つであるから、これにも、高額所得者に共存資金を負担してもらう。国とは、差異共存地域の連結体である。高額所得を、一定限度に限定するようにするべきである。また、すぐれたアイデアには、共存支援をすべきである。ここでは、差異共存というよりは、差異共創性と言うべきだろう。
以上、はなはだ簡単ではあるが、資本主義から差異共存共創経済へと転化していくべきと考えられる。これは、資本主義の市場性の創造性は取り込んで、共創市場としている。また、社会民主主義の長所の、差異共存性を取り込んでいるのであり、結局、差異共存的相互利益経済と差異共創的市場経済との相補・補完的経済となり、自由主義と社会民主主義との２項対立をいわば止揚した経済となっている。
